米半導体メモリ大手のマイクロン・テクノロジー（MU）株が、激しい値動きを見せています。2026年11月5日、AI関連銘柄への売りが広がり、同社株は1日で17.5％も急落しました。この背景には、データセンターなどのAIインフラ投資の持続性や、メモリ価格のサイクルに対する市場の警戒感があります。一方で、その後はAIクラウドプロバイダーの決算などが好材料となり、株価は6％上昇するなど、暴落分の一部を取り戻す動きを見せました。AI需要の拡大という追い風と、規制懸念による売りが交錯する展開となっています。
今後の焦点は、AIインフラ拡張のペースと収益の確実性です。米中間選挙後の規制強化によるデータセンター建設の遅延懸念があるものの、シティなどはサーバー向けメモリの需要が供給を上回り続けると予測しています。マイクロンは戦略的な備えも進めており、2030年までの売上高の35％以上をカバーする長期供給契約を26件まで拡大しました。また、2027年度向けのHBM（高帯域幅メモリ）についても、既に前年を上回る価格での契約を締結済みであり、需要変動や市況下落のリスクを緩和する構えを見せています。
マイクロン株は、AIインフラへの投資懸念からボラティリティが高まっています。データセンター建設の遅延リスクが重石となる一方で、サーバー向けメモリの堅調な需要や、確保済みの長期契約、HBMの値上げといったファンダメンタルズの強さが下支えとなっています。テクニカル面では依然として下落構造が見られるものの、AI需要が新規供給を吸収し続け、メモリ需給の引き締まりが継続するかどうかが、今後の株価が割安な水準から反発できるかどうかの鍵を握っています。