サウジアラビア政府は、ペルシャ湾から紅海側へ原油を輸送する東西パイプライン（全長約1200キロ）が攻撃を受け、操業を一時停止したと発表しました。攻撃は10日に複数の地域で行われ、現在は安全性の評価に向けた対策チームによる調査が進められています。サウジアラビアは世界有数の産油国であるため、今回の操業停止は石油輸出への大きな影響が懸念される事態となっています。イラク政府は、攻撃に関与したとされる指揮官の解任を行うなど、サウジアラビアとの関係悪化を避けるための迅速な対応を見せており、事態の沈静化を図っています。
今回の攻撃には、イラクの親イラン勢力が関与している可能性が報じられています。アメリカのトランプ大統領も、イランが関わっている可能性があるとの認識を示しました。また、イエメンの親イラン武装組織フーシが紅海の要衝バベルマンデブ海峡を掌握したとの報道もあり、ホルムズ海峡の代替ルートとしてのパイプラインが狙われたことで「第2のホルムズ海峡危機」への懸念が高まっています。ホルムズ海峡と紅海の両ルートで通航が困難になる「二重封鎖」の恐れもあり、世界のエネルギー供給網に対する緊張が急速に高まっています。
サウジアラビアの重要インフラへの攻撃により、中東情勢は極めて緊迫した状況にあります。イランの影響下にある勢力の関与が疑われる中、原油供給の停滞やエネルギー価格の高騰が現実味を帯びてきました。ホルムズ海峡の代替ルートまでもが脅かされる事態は、世界経済のエネルギー安全保障に直接的なリスクをもたらします。今後、事態がさらなる軍事衝突や大規模な供給混乱に発展しないか、国際社会全体がその動向を注視し続けていくことになります。